こんにちは。
Football Management Group代表の坂本です。
今回は予定を変更して、最近話題の「外国人枠」にフォーカスしていきたいと思います。
先日の報道によれば、Jリーグの外国人枠の増加と、下部組織出身の選手を一定数保持しないといけない「ホームグロウン制」の導入が、今月25日の理事会で承認されそうな雰囲気になっています。
- 日刊スポーツ『Ｊ１の外国籍選手枠、５人出場でまとまる(2018.10.16)』より一部抜粋
そもそも、この話の経緯はどういった流れだったでしょう？
まずはそこから、紐解いていきたいと思います。
今シーズン初め頃から、日本サッカー界の更なるレベルアップのため、Jリーグにおける「外国人枠撤廃の必要性」が盛んに報道されるようになりました。
更に今年5月、FCバルセロナの名手、アンドレス・イニエスタ選手のヴィッセル神戸移籍を追い風に、Jリーグの原博実副チェアマンなどが音頭を取り、「世界中から強い選手が集まるリーグに」という名目で、にわかに外国人枠の撤廃が現実味を帯びてきました。
- 日刊スポーツ(web版)『原博実氏が外国人枠撤廃に前向き「今踏み込んで」(2018.5.24)』より一部抜粋
これに対し、影響を受ける選手達、また選手育成や代表強化に責任を持つ日本サッカー協会の反応はどうだったのでしょうか。
「外国人枠規制が緩和、もしくは撤廃になったら日本人選手と同じ給料で能力の高い選手たちが沢山Jリーグにやってきて日本のレベルは上がるから良いことですね」
「それとは裏腹に多くの日本人選手が職を失う可能性がある」
- Football ZONE Web『Jリーグの“外国人枠撤廃案”に海外組が危機感 「多くの日本人選手が職を失う可能性がある」(2018.7.31)』より一部抜粋
- 日刊スポーツ(web版)『関塚技術委員長、Ｊの外国人枠「撤廃なら反対」(2018.9.13)』より一部抜粋
上記の通り、現状としては「外国人枠の完全撤廃」は、クラブや協会、選手等からも反発が強いため、折衷案としての「外国人枠の増加」と、日本人の若手の出場機会の確保するための仕組みがセットで導入される見込みのようです。
次回も引き続き、Jリーグの外国人枠について、理事会の結果を踏まえて考えていきたいと思います。
（つづく）
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